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「アラブの春」では説明できないシリアの混迷

「シリア情勢」青山弘之著

 トランプ政権による突然の空爆で再び論議のわき起こるシリア。その真相に迫る――。

「今世紀最悪の人道危機」と呼ばれるシリア情勢。その始まりは2010年の「アラブの春」だった。チュニジア、エジプト、リビア、イエメンで次々に政権が倒れ、その波はシリアにも及んだ。だがアサド政権は倒れない。やがてシリア情勢は「内戦」と呼ばれた。

 過去30年近くもシリアの政治を研究してきた著者は、シリアの惨状が「『アラブの春』の通俗的解釈に基づいて説明」されがちという。政権を「独裁」と決め、「民主化デモ」を「善」とする構図。しかしシリアの「反体制派」は一枚岩とは遠く、「シリア国民連合」のように内戦勃発前から国外に亡命した大物たちが多い組織の面々は、長年トルコや欧州で恵まれた暮らしを享受して、いまや「ホテル革命家」と揶揄(やゆ)される。そのため弱さを糊塗(こと)するためアルカイダ系の組織さえも内部に取り込んで「反アサド」を演出している。そもそもネットやSNSで民衆の内部に自然発生したといわれる「アラブの春」自体、実際の伝達は従来のテレビによるところが多く、暴動の報道も実はヤラセやガセが目立ったというのが現在の検証結果というのだ。

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