NYハーレムから、激動のアメリカをレポートするジャーナリスト。 ダイバーシティと人種問題、次世代を切りひらくＺ世代、変貌するアメリカ政治が得意分野。 早稲稲田大学政経学部卒業後1991年NYに移住、FMラジオディレクターとしてニュース/エンタメ番組を手がけるかたわら、ロッキンオンなどの音楽誌に寄稿。メアリー・J・ブライジ、マライア・キャリー、ハービー・ハンコックなど大物ミュージシャンをはじめ、インタビューした相手は2000人を超える。現在フリージャーナリストとして、ラジオ、新聞、ウェブ媒体にて、政治、社会、エンタメなどジャンルを自由自在に横断し、一歩踏みこんだ情報を届けている。 2019年、ミレニアルとZ世代が本音で未来を語る座談会プロジェクト「NYフューチャーラボ」を立ち上げ、最先端を走り続けている。 ホームページURL: https://megumedia.com
米企業が注目 社員の健康守る“マインドフルネス”とは？
近年、グーグルでもツイッターでも、そして医療保険大手のエトナや巨大ディスカウントデパートチェーンのターゲットでも社内でやっていることがあります。それは、「マインドフルネス」のエクササイズです。
「マインドフルネス」とは、自分や自分の周囲に注意を向け、それに集中し、たった今起こっている現実をあるがままに受け入れるエクササイズです。そのルーツは７０年代にマサチューセッツ工科大学の学者が仏教の瞑想をもとに考案したもので、メディテーション（瞑想）を基本に、時にはヨガを取り入れることもあります。これまで、主にストレスや不安の解消に活用されてきました。
一方、シリコンバレーを中心としたＩＴ企業では、増える一方の膨大な仕事量をどうやってさばき、社員の心身の健康を保つかが課題になっていました。そこでこれらの企業が注目したのが、仕事の効率を上げるためのシステムやアプリではなく「マインドフルネス」だったのです。
マインドフルネス専用の部屋をつくり、インストラクターを雇って社員にメディテーションやヨガなどを教えているグーグルの担当者は、「マインドフルネスによるストレス解消はもちろん、集中力が高まって仕事の効率が上がったり、心をクリアにすることでクリエーティビティーが高まることも期待できる」とコメントしています。
