（3）急増する「適応障害」の実態…4年で1.7倍増

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「適応障害」という言葉を頻繁に耳にするようになった。民間の医療データ分析では、適応障害と診断された患者数は、2018年から2022年にかけて約1.7倍に増加している（JAST Lab、2023年）。

　現場の実感もそれと重なり、知人の心療内科医も、「休職のための診断書を求められるケースが増えている」と話す。診断名を指定される場合もあれば、「休みたい」という意向で求められる場合もあり、対応に苦慮する場面も少なくない。職場での不調の延長として、適応障害という診断名が増えている。いま企業の現場でどう扱われているのか。

　産業医の富田健太郎氏（株式会社ヘルスプラント代表）はこう話す。

「ここ数年、適応障害の診断書は明らかに増えています。診断書があり、療養を要する記載があれば、手続きは速やかに進みます」

　適応障害とは本来、「特定のストレス因に対する反応」として症状が出る状態を指す。何に対する不適応なのか、原因がある程度特定できることが前提とされる。