スマホを用いたICT医療の導入で医療費8％と入院日数15％の削減に成功
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髙尾洋之准教授 東京慈恵会医科大学・先端情報技術研究講座（東京都港区）
近年、医療分野へのＩＣＴ（情報通信技術）の導入が活発になっている。その急先鋒に立つのが東京慈恵会医科大学だ。西新橋キャンパス再整備計画に伴い、２０１９年完成予定の新外来棟オープンに合わせて病院全体のＩＣＴ化を進めている。
同講座は、その技術開発の基礎研究から臨床応用までを幅広く取り扱う部署。１５年１０月には付属４病院の医療スタッフが使うアップル製「ｉＰｈｏｎｅ６」約３５００台の導入を指揮。すでに一部の診療科の臨床現場ではスマホを用いたＩＣＴ医療が始まっている。脳神経外科と兼務し、同講座を指揮する髙尾洋之准教授（顔写真）が言う。
「いま実際に稼働するスマホを用いたＩＣＴ医療のひとつは、複数の医療関係者間でコミュニケーションを取るためのアプリ『Ｊｏｉｎ』を使った遠隔医療です。院内の脳卒中系を中心とする救急部門の医師間（ＤｔｏＤ）では１４年から使っています。また、脳卒中患者の診療に関しては、当院と虎の門病院、東京都済生会中央病院の病院間でもＤｔｏＤがつながっています」
たとえば脳梗塞治療では、発症から４時間半以内に脳血栓溶解剤の「ｔ―ＰＡ」を投与したり、８時間以内に血栓除去の血管内治療を実施したりすれば、後遺症が軽減できる可能性が高い。その迅速な対応が患者の生死や予後を左右する。たとえその場に専門医がいなくても、当直医とベテラン医師がＪｏｉｎでつながっていればリアルタイムで画像やメッセージのやりとりができるので、緊急時のチーム医療が実現できるのだ。
