NY在住33年。のべ2,000人以上のアメリカの若者を取材。 彼らとの対話から得たフレッシュな情報と、長年のアメリカ生活で培った深いインサイトをもとに、変貌する米国社会を伝える。 専門分野はダイバーシティ＆人種問題、米国政治、若者文化。 ラジオのレギュラー番組やテレビ出演、紙・ネット媒体への寄稿多数。 アメリカのダイバーシティ事情の講演を通じ、日本における課題についても発信している。 オフィシャルサイト：https://genz-nyc.com
メンタルが完璧でなくても…コロナ禍の若者の自殺をどう防ぐ？
コロナ禍中、アメリカの若者の自殺願望が高まっているというデータをＣＤＣ（アメリカ疾病対策センター）が発表し、波紋が広がっています。調査によれば、１８～２４歳のＺ世代の４人に１人が、過去３０日間に自殺を考えたことがあると答えています。これは、大人の１０人に１人に比べて２倍以上の数字です。
特に若者のリスクが大きい理由について、「コロナ禍で友人や先生などと切り離され、１人で将来の不安を抱えながら家にこもっていることが多いからではないか」と専門家は語っています。
また、これはアメリカならではの理由ですが、家庭にある銃の存在も大きいとされています。コロナ禍以前から若者の銃による自殺は増えていて、２００９年から２０１８年までの１０年間で１５～２４歳の若者は１・５倍、１１～１４歳では３倍になっているのです。
アメリカでは人口１００人につき１２０丁もの銃が存在している計算になりますが、それに拍車をかけるのではないかと懸念されているのが、ここ半年の銃の売り上げの急増です。ロックダウンの不安と「ブラックライブズマター運動」に端を発した人種闘争への警戒感が原因とみられています。ＦＢＩによれば、７月の１カ月間、銃の購入のための身元確認の件数は３６０万件と過去最高を記録。しかも、コレクターではなく初めて銃を購入する一般人が多くを占めたということです。
