2021年の給料を大予測 「年収が増える会社」

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 厚労省「毎月勤労統計調査」によると、2月の所定内給与は前年同月比で0.3%減。その一方、13年冬のボーナスが0.3%増と5年ぶりに増加に転じており、厚労省は「賃金は回復傾向」としている。だが、賃金の伸びは業種によって明暗がくっきり。初回の15日は、「給料が上がる会社」をリポートする。

 自分の会社の給料はこの先どうなるのか。大企業のベースアップもあり、サラリーマンの給料は全体的に上げ潮ムードが漂う。

 労務行政研究所による東証1部、2部、主要企業への調査によると、2014年の賃上げは、平均で2.07%の6413円。景気や企業業績の回復基調で明るい数字が並んだ。

「2.07%増が適正かは判断できませんが、例年に比べて賃上げ率が増加しています」(同研究所・田中加代子氏)

 しかし、繊維や造船といった産業が時代とともに衰退していったように、日本企業の給料が一律で伸びる時代は終わった。この先の給料は、隆盛産業、衰退産業で大きな差が出てくることが予想されるのだ。

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