五輪に“感染爆発ピーク”直撃…ワクチン神話の崩壊、G7会場周辺「2450％増」の凶報
ワクチン先進国で感染再拡大が相次いでいる。16歳以上の８割が少なくとも１回目の接種を終えたイスラエルでは21日、１日の新規感染者数が約２カ月ぶりに100人を突破。同水準の接種率を誇る英国でも、約４カ月ぶりに１日１万人を超えた。ワクチン接種の“優等生”を蹂躙するのは、感染力最強のインド株。無策の果てに「ワクチン一本足打法」の菅政権に東京五輪を感染爆発から守れるはずがない。
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英国はインド株による感染爆発がとりわけ悲惨だ。今年１月の６万人超から４月下旬には2000人前後まで１日の新規感染を抑え込んだが、先月下旬から急拡大。約２カ月で５倍に膨れ上がった。
今月11～13日にG7サミットが開かれた南西部コーンウォール地方では感染者が急増。会場近くのセント・アイヴスでは、人口10万人あたりの新規感染者が13日までの１週間で前週比2450％も増えた。
英国内では「G7がウイルスをまき散らした」との声が上がり、国際イベントがもたらす感染リスクが顕在化した可能性が高い。現地の惨状は五輪を控えた東京への「警報」だ。
英公衆衛生庁は新規感染の99％をインド株と分析。改めて、その破壊力を実感させられる。医療ガバナンス研究所の上昌広理事長がこう言う。
「英国が主に使用しているファイザー製ワクチンは、インド株に対して感染予防効果が落ちるとの指摘もある。英国の感染状況はその実証例だと思います。ワクチン接種で後れを取る日本でインド株がまん延すれば、英国より大きな感染爆発に見舞われる恐れがあります」
世界各国で「神話」が崩れつつあるのに、菅政権は相変わらずワクチン頼み。「切り札」「感染予防効果が期待される」と繰り返すが、２回接種を終えたのは総人口の8.2％に過ぎない（22日時点）。「安全・安心な五輪」を強調する割に、インド株の脅威にはほぼ“丸腰”だ。
