高橋乗宣
著者のコラム一覧
高橋乗宣エコノミスト

1940年広島生まれ。崇徳学園高から東京教育大(現・筑波大)に進学。1970年、同大大学院博士課程を修了。大学講師を経て、73年に三菱総合研究所に入社。主席研究員、参与、研究理事など景気予測チームの主査を長く務める。バブル崩壊後の長期デフレを的確に言い当てるなど、景気予測の実績は多数。三菱総研顧問となった2000年より明海大学大学院教授。01年から崇徳学園理事長。05年から10年まで相愛大学学長を務めた。

世界はグローバル・デフレ時代に突入した

公開日:  更新日:

 上海株急落が引き金となった世界的な株安の連鎖は、NYダウを一時1000ドル以上も暴落させるなど凄まじい破壊力を見せつけた。東京市場も例外ではなく、日経平均は6営業日続落で実に3000円近く値を下げた。この惨状を見るにつけ、超が付くレベルまで過度にグローバル化してしまった国際金融市場には、その危うさを改めて感じざるを得ない。

 中国経済は住宅も株式もバブル状態で、はじけ飛ぶのは時間の問題だと多くの専門家が予想していた。その終焉がチョット早まった程度で世界のマーケットに、これだけのダメージをもたらすのだ。90年代初頭の日本のバブル崩壊時には考えられなかったことで、当時、イバラの道を進んだのは東京市場だけ。世界同時株安には至らなかった。

 かつては「アメリカがくしゃみをすれば日本が風邪をひく」と言われたものだが、そんな悠長な例えは今や死語だ。金融市場のグローバル化によって「中国のくしゃみ」が「世界規模のパンデミック(感染爆発)」を引き起こすのである。

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

最新の政治・社会記事

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    早とちり小池知事…都が鑑定の“バンクシー作品”には型紙が

  2. 2

    したたか仏政府 ルノーとの経営統合要求で日産“強奪”狙い

  3. 3

    持ち家派も…定年後は限りなく“住居費負担ゼロ”を目指す

  4. 4

    “年金博士”警鐘 支給年齢「68歳引き上げ」が意味すること

  5. 5

    やっぱり賃金は下がっている 虚飾の政権で沈む日本経済

  6. 6

    英国「合意なきEU離脱」直撃 業績悪化危機の日系企業21社

  7. 7

    虎ファンのヤジもどこ吹く風 阪神ドラ1近本の意外な評判

  8. 8

    石原さとみ結婚or破局? 報道が“真っ二つ”に分かれるワケ

  9. 9

    専門家が解説 空き家処分で悩んだら「3つの選択肢」から

  10. 10

    警察が運営阻止? 6代目山口組・高山若頭に早くも再逮捕説

もっと見る