パリの悪夢の真相…勇ましい連帯で世界は“出口”なき戦争へ

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「今年9月ごろ、各国の情報機関の報告でフランスでテロが起きると言われた。これにオランド大統領は空爆強化で対応したのです。それがますますIS側の攻撃決意を高めたのは間違いありません。ある日突然、テロが起きたわけではない。パリの事件は、テロを武力で封じ込めることは無理だと教えています」

 G20出席のためトルコを訪問中の安倍首相も、「いかなる理由があろうとテロは許されない。断固、非難する」と表明し、「価値観を共有する国々と緊密に連携していく」と拳を振り上げた。西側の一員として、テロとの戦いで大国と連携できることがよほどうれしいのか、「日本にできることは何でもする」とまで言っていた。

「軽々しく連携などと言うべきではありません。米国務省の『国別テロリズム報告』によれば、01年に約400人だったテロの犠牲者は14年に3万2000人に激増している。西側諸国による空爆や軍事介入は、問題を解決できないどころか、事態を悪化させているだけです。日本はキリスト教国でもイスラム教国でもないのに、積極的にコミットしてキリスト教十字軍の一員とみなされれば、日本人の犠牲者を出すという代償を払うことになります。実際、それで日本人の人質が殺されたじゃないですか」(孫崎享氏=前出)

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