２０２０年東京五輪の開催地をめぐって大揺れの「ボート・カヌー競技会場」。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は１９日、五輪組織委を訪れ、職員らを激励。最後までハラの内を見せなかったが、ＩＯＣは「海の森が使えなければ韓国の会場を使う意思がある」とも報じられた。このタイミングで「韓国案」が漏れ伝わるのは、一種の“脅し”とみていいが、裏を返せば「競技が着実に実行され、費用が抑えられればどこでもいい」という証左だ。となれば、開催地は決まったも同然。ズバリ、宮城県の長沼ボート場である。

■海水は“汚染”まみれ

　東京五輪組織委の森会長は、小池都知事の見直し案を受け、「ＩＯＣ理事会、総会で決まったことをひっくり返すのは難しい」と言っていたが、バッハ会長はＩＯＣとして柔軟に対応する姿勢を強調していた。つまり、「ひっくり返すのは難しい」なんて、森会長が勝手に言っていたに過ぎないわけだ。