降って湧いた放映権問題で…LPGAと大会主催者の対立が激化
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黄金世代と呼ばれるプロテストに合格したばかりの１９歳、２０歳の若い選手が活躍して人気を集める女子ツアー。試合数は男子ツアー（ＡＮＡオープン中止のため年２４試合、３３億９７７５万円）よりはるかに多い年３８試合、３７億２５００万円と６年連続で賞金総額アップと華やかだ。
ところが今、暗雲が垂れ込めてきた。来季女子ツアー開催を巡って日本女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）が混乱に陥っているのだ。
先週、ＬＰＧＡ事務局が各大会主催者へ、「２０１９年度ＬＰＧＡツアーの開催協約書の締結締切日の変更」という通知を行った。当初は９月２５日（火）だったが、１１月下旬まで延びるという内容だ。
変更理由について、「一部の主催者が申込書に条件を付けた。それを協議するため」と説明しているそうだ。
主催者が出した条件とは何か？
「協約書はＬＰＧＡが作成して主催者に渡すのですが、２５日の最終的締結日が近づいているのに協会事務局から何の連絡もなくおかしいなと思っていたところに突然、通知がありました。昨年は１０月が締め切りで、慣例として１２月に行われるＬＰＧＡアワードでの来季日程発表まで協約書締結はＯＫだったのです。ところが、今年は異例でＬＰＧＡが９月２５日と期限を決めたのです。主催者の条件とは、“協会が管理するという放映権と施設管理権は認められない。継続審議を続けたい”とＬＰＧＡに申し入れている案件でしょう」（関係者）
