診断書で職場環境を改善することも「うつ病」治療の一環

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　通常の職場なら、診断書にこれだけ明確に記せば、変わる。これでも状況が変わらなければ、今度は「○月○日の診断書で危惧を表明しましたが、その後も事態の改善が見られません。至急改善されることを求めます。なおご本人は本件の解決を外部監督機構に委ねる意思はなく、社内で穏便になされることを希望しております」といった、さらに強い調子の診断書を出すことになる。ただ、そこまでいくケースはほとんどないという。もっとも、井原医師によると、診断書に専門家意見を申述することで会社と交渉する医師は、同医師以外にあまりいないという。

（フリージャーナリスト・里中高志）