診断書で職場環境を改善することも「うつ病」治療の一環

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

「休職には損益分岐点がある。メリットがデメリットを上回っているのは短くて数日、長くて数週間。数カ月ではない。そのポイントを超えると、状態は坂道を転げ落ちるように悪化します」

　こう語るのは、「独協医科大学埼玉医療センター」（埼玉県越谷市）こころの診療科教授の井原裕医師（顔写真）。この井原医師が提言するのは、「休職せず働きながら治す精神科医療」だ。

　そんな井原医師は、うつ病患者に安易に処方されることの多い抗うつ薬も、実はうつ病患者の２割程度にしか効いていないという考えを持っている。それでは、井原医師はどのようにうつ病を治療するのか。それは、職場環境と生活習慣の改善だ。

　生活習慣については、次回以降に解説することにして、長時間労働など、自身にはいかんともしがたい職場環境はどうやって改善するのか。それを可能にするのが、健康管理に関する事業者側責任を明記した診断書だ。

「現在、心身疲弊状態にあり、十分な睡眠（７時間超）の確保なくして、業務継続は困難です。就業継続は、会社側が安全配慮義務の一環として、『働き方改革関連法』（２０１９年４月施行）に規定する『月４５時間、年３６０時間』以下を順守するのでないのなら、不可能であると判断します」