オミクロン株は本当に脅威なのか? 統計から見えてくる新型コロナの実態

公開日: 更新日:

 それよりも、国民に対する行動自粛要請などの影響が大きかったのではないだろうか。

 高齢者の中には、感染を恐れて必要な通院まで自粛する人が大勢いた。そうでなくても、行動自粛は運動不足やストレスの増加を招いた。2020年の間はまだ気が張っていたが、21年に入って、ついに無理が表面化してきた可能性がある。自殺者がかなり増えたことも気にかかる。

 行動制限を限定的に抑えたスウェーデンは、感染拡大直後こそ実死亡数も超過死亡数も大きく上がったが、その後は低水準で推移し、21年に入ってからは超過死亡数がほとんどゼロの状態が続いている。オミクロン株が最初に発生した南アフリカは死亡数がほとんど増えないまま、ほぼピークアウトした。

 日本の政府や自治体は、そういうことも参考にしながら、冷静かつ現実的な対応を進めてほしいものである。

(長浜バイオ大学コンピュータバイオサイエンス学科教授・永田宏)

■関連キーワード

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    「豊臣兄弟!」白石聖が大好評! 2026年の毎週日曜日は永野芽郁にとって“憂鬱の日”に

  2. 2

    川口春奈「食べ方が汚い」問題再燃のお気の毒…直近の動画では少しはマシに?

  3. 3

    あの人「なんか怖い」を回避する柔らかな言葉遣い

  4. 4

    自分探しで“変身”遂げたマリエに報道陣「誰だかわからない」

  5. 5

    (1)高齢者の転倒は要介護のきっかけになりやすい

  1. 6

    2度目の離婚に踏み切った吉川ひなの壮絶半生…最初の夫IZAMとは"ままごと婚"と揶揄され「宗教2世」も告白

  2. 7

    「誰が殺されてもおかしくない」ICE射殺事件への抗議デモ全米で勃発

  3. 8

    解散総選挙“前哨戦”で自民に暗雲…前橋出直し市長選で支援候補が前職小川晶氏に「ゼロ打ち」大敗の衝撃

  4. 9

    業績悪化で減収減益のニトリ 事業の新たな柱いまだ見いだせず

  5. 10

    チンピラ維新の「国保逃れ」炎上やまず“ウヤムヤ作戦”も頓挫不可避 野党が追及へ手ぐすねで包囲網