教育ジャーナリスト。1944年、神奈川県茅ケ崎市生まれ。早稲田大学政経学部卒。学習研究社で「高校コース」「大学進学ジャーナル」編集部を経て、同誌編集長。著書に「沈む大学 伸びる大学」「大学大倒産時代」（ともに朝日新書）など。
大学の「年内入試」で面接必須化の新ルール…2027年入試で何が変わるのか？
同省によると、必須化する面接にはディベート、集団討論、プレゼンテーション、口頭試問を含む。オンライン面接も可能となっているが、AI面接やペーパーインタビューに代替はできない。
年内入試の総合型選抜は、ルーツがAO入試で、今でも東北大はAO入試としている。総合型選抜では広い意味での面接は課されているのが現状であったが、学力テスト付きの場合、面接抜きというケースもあった。ところが面接必須化で、成蹊大では、27年入試で面接なしの総合型選抜基礎学力型を導入予定であったが、見送りになった。
ほか、松山大では基礎学力試験型の総合型選抜に面接評価を加えるなど、さまざまな影響が出ている。
より影響があるのは学校推薦型選抜であろう。こちらは、高校長の推薦に基づき、学力だけでなく調査書や志望理由書、面接などで受験生を多面的に評価し、合否を判定する入試方式である。現状では、ほとんどの国公私立大学が実施しており、入学者の割合でも私大では約4割、国公立大で約2割を占めるほどになっている。
公募制学校推薦入学では書類審査に加え、小論文、基礎的な学力テストなどが行われることも少なくない。倍率が5倍を超えることもあり、推薦入学であっても不合格になる可能性がある。26年入試まで面接がなかった公募制学校推薦入試を採用していた大学の場合は、面接必須化の影響が大きく出てこよう。
