スノーピーク（上）キャンプブームを読み違え業績悪化

スノーピークのロンドン店（Ｃ）共同通信社

　株式市場では名前の通った企業の上場廃止が目立つ。非上場にするための費用を創業家も出すマネジメントバイアウト（MBO）という手法がとられる。今年に入ってからも、給食大手のシダックス、通信教育のベネッセホールディングス、大衆薬の大正製薬ホールディングスが上場廃止となった。食品の永谷園ホールディングスもMBOが成立し、今週27日に上場廃止となる。

　東京証券取引所が、「PBR（株価純資産倍率）1倍割れの解消」など上場企業に体質改善を要請したことが大きい。東証のお墨付きを得たアクティビスト（物言う株主）が社長交代や事業売却を迫るケースが増えてきた。

　それに危機感を抱いたのが同族企業だ。アクティビストの攻勢をかわすために上場廃止を選択した。それを手助けするのも、またファンドだ。

　アウトドア用品のスノーピークは6月19日、新潟県三条市の本社で開いた臨時株主総会で、株式の非公開化に向けた株式併合や定款変更などの議案を99.65％の賛成で可決した。承認を受け、7月9日、東証プライム市場を上場廃止になった。