スノーピーク(上)キャンプブームを読み違え業績悪化
株式市場では名前の通った企業の上場廃止が目立つ。非上場にするための費用を創業家も出すマネジメントバイアウト(MBO)という手法がとられる。今年に入ってからも、給食大手のシダックス、通信教育のベネッセホールディングス、大衆薬の大正製薬ホールディングスが上場廃止となった。食品の永谷園ホールディングスもMBOが成立し、今週27日に上場廃止となる。
東京証券取引所が、「PBR(株価純資産倍率)1倍割れの解消」など上場企業に体質改善を要請したことが大きい。東証のお墨付きを得たアクティビスト(物言う株主)が社長交代や事業売却を迫るケースが増えてきた。
それに危機感を抱いたのが同族企業だ。アクティビストの攻勢をかわすために上場廃止を選択した。それを手助けするのも、またファンドだ。
アウトドア用品のスノーピークは6月19日、新潟県三条市の本社で開いた臨時株主総会で、株式の非公開化に向けた株式併合や定款変更などの議案を99.65%の賛成で可決した。承認を受け、7月9日、東証プライム市場を上場廃止になった。
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