インド五輪委が組織委にケチ 居丈高増長の陰にIOCの傲慢
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「五輪のため」と言えば、何でも通ると思っているようだ。
１９日、突如として東京五輪・パラ組織委員会に非難の矛先を向けたのが、インドオリンピック委員会（ＩＯＡ）だ。
新型コロナの変異株のひとつである通称“インド株”。インド国内の感染者は減少しつつあるとはいえ、それでも１日平均６万人以上。イギリスでもインド株が猛威を振るい、６月１７日には新規感染者が今年２月以来となる１万人を数えたほどだ。
そうした事情もあり、東京五輪組織委員会は感染対策を強化。インドをはじめ、変異株が猛威を振るう国の選手は、入国後３日間、練習試合や外部との接触を禁止する方針だ。
これにＩＯＡは「差別だ！」と激怒。「選手が入国できるのは５日前。しかも３日間が無駄になる。これでは調整ができず、不公平だ」と、拒否反応を示している。ＩＯＡは５月、東京五輪の取り組みを「素晴らしい。組織委員会を支援するため、全力を尽くしたい」と絶賛していたが、とんだ手のひら返しである。
そもそも、感染拡大を防ぐための水際対策は日本政府の方針でもある。中でもインド、パキスタン、ネパール、モルディブ、バングラデシュ、スリランカ、アフガニスタンの７カ国は、「B.1.617系統の変異株（デルタ株等）指定国・地域のうち、特に高い懸念があると判断された国・地域」（外務省）という位置づけ。他国以上に厳しい検疫体制が取られている。
