春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。
山下泰裕JOC会長を北京に派遣？ 日本の「五輪音痴」ここに極まれり
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米国が北京冬季五輪の“ボイコット”を発表した。ボイコットといえば、1980年のカーター米国大統領によるモスクワボイコット宣言が想起される。
アフガニスタンに侵攻したソ連に対しての抗議として、80年モスクワ五輪のボイコットを西側諸国に呼びかけ、日本も含めカーターに同調した諸国がボイコット、80カ国の参加に終わった。
今回のボイコットは政府高官など政府関係者を派遣しないが、選手団派遣には口を出さない。誰が名付けたか「外交的ボイコット」とされている。
「中国の人権状況を容認しない」という強い姿勢を示すが、北京市でのオリンピック開催は容認するというものだ。
モスクワボイコットでは、日本のスポーツ界が大きく揺れた日々を日本体育協会職員として体験した。大平内閣の無言！？の圧力に屈し、選手の涙にも報いず、日本は参加を断念した。当時を思い起こすと十年一日の思いがあるものの、スポーツの地位が上昇し政治にもその価値が尊重されてきたことを感じる。
4年に1度の頂点に人生を懸けて鍛錬を積み重ねてきた選手たちの努力に敬意を払っているからこそ、政府高官を派遣しないことにとどめた。政治とスポーツを切り離して対応しようとしている。
