ゴルフ産業にとっても「石油」は必要不可欠 混乱の中東情勢が突きつけた新たな問題

トランプのおかげで…（Ｃ）ロイター

　この春アジアンツアーの「インターナショナルシリーズ・ジャパン」を開催したカレドニアンGC（千葉県山武郡）の渋谷康治社長は「まったく影響はありません。うちは、それ以前に先を見据えて農薬なども仕入れていますし、原油価格が上がっているわけでもないので、プレー代も現状のまま。言えるとしたら早めの対策が必要なのではないでしょうか」と言う。

　業界は至って冷静だが、イランに戦争を仕掛けた米国の大統領は気まぐれトランプだ。数日前から行っている戦争終結協議は今も継続中で、たとえ合意したとしても、いつ崩壊するかわからないとの見方が根強い。本当の危機は、今後の中東情勢の展開次第であり、それは誰にも読めない。

　石油不足が続けば、「油」の価格が押し上げられ、プレーフィそのものや飲食代、ゴルフ用品、ガソリン代の値上げにもつながりかねない。そうなれば、ゴルフ場へ足は遠のき、ゴルフ熱も冷め、ゴルフ人口のベースになっていた団塊世代が75歳以上の後期高齢者になるゴルフ業界の「2025年問題」に追い打ちをかけることが予想される。　国内ではここ数年で200ものゴルフ場が閉鎖となり、今後さらに、同数程度のゴルフ場が消失するという予測もある。それはゴルフ場だけの問題ではない。

　業界全体として年配者や若者、女性を意識したサービスやシステムなど、大胆な改革が必要だろう。今回の石油問題は、それを突きつけられたと言えるのではないか。