ソフトバンク孫社長のビジネス戦略に日本映画界“戦々恐々”
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「日本映画界とは考え方も規模も違いすぎる」との声が上がっている。徐々に明らかになってくる、ソフトバンク孫正義社長（５７）の映画ビジネス戦略に対してだ。
ロイターなどによると、ソフトバンクは米の映画製作会社「レジェンダリー・エンターテインメント」に２億５０００万ドル（約２７０億円）を出資し合弁会社を設立する。同社は日本でもヒットした「ＧＯＤＺＩＬＬＡ ゴジラ」を手掛け、第２弾も製作するという。
「孫社長はハリウッド発の映画製作に直接関わるとともに、合弁会社を通じて、インターネットや携帯端末を通じたＴＶ映画配信サービスをスタートさせる方向です。日本映画の場合、興業収入が利益の大きなもので、ＤＶＤ販売も激減しており、今やなかなか２次使用料が当て込めない状況が続いています。しかし、孫社長は製作の大本を押さえるとともにネット配信など自分たちで新たな２次使用の環境を開拓、日本はもちろん、中国やインドといった新興国をも視野にしているのです」（映画関係者）
ロイターによれば、孫社長はさらに「ドリームワークス・アニメーション」に対しても買収交渉を進めているという。こちらはＳ・スピルバーグが設立した映画製作会社ドリームワークスのアニメ部門で、「シュレック」や「マダガスカル」などを製作している。
