【独自】「もし断っていなければ献上されていた」発言で注目のアイドリング!!!元メンバーが語る 被害後すぐ警察に行ける人は少数である理由
■『どうしてすぐに警察に行かなかったんだ』と誹謗中傷が…
遠藤さんは、週刊誌に対する世間のイメージと実体との乖離について指摘する。
「まず、メディアに関わる仕事をしている人ならわかると思うのですが、メディアにタレコミをしたところで、もらえるお金は数千円から多くても数万円ほど。大きなお金を手にできると思っている人が多いけれど、まったくそんなことはありません。
また『どうしてすぐに警察に行かなかったんだ』という声も多く見かけましたが、被害に遭ったときにどんな行動を取れるかは個人差があって当然だと思います。実際、性被害を"被害"として受け入れるまでにかなりの時間を要するとも言われています。でも、時間が経ってしまったら、警察が取り合ってくれない場合も多い。なぜ被害者とされる女性が週刊誌への告発を選択しなければならなかったのか、性暴力事件の特殊性を踏まえた上でもう少し考えてもらえたらと思います」
法務省のデータによると、性被害に遭った人の8割が警察に被害届を出していないという。背景にはさまざまな事情があるものの、性被害者にとって警察に被害を届け出ることへのハードルは想像以上に高い。
遠藤さんは、自身の経験を振り返りながら次のように語る。
「何かしらの被害を受けたときに驚きすぎて何もできず、あとで『これは警察が取り合ってくれたかも』と思うことは、私自身も過去に何度かありました。警察に行くべきというのは大前提なのですが、性被害者は警察にすぐに駆け込むことが難しい場合もあるというのを、もっと多くの人に知ってもらいたいです。
一方で、警察に被害を訴えてもまともに対応してもらえなかったという話を周囲の女性たちから聞いたことがあります。被害を言い出しやすい環境を整備してほしいですし、きちんと対処してもらいたいです。そうすれば、結果として冤罪を生まないことにも繋がっていくと思います」
【後編】では、遠藤さんが体験したり、目の当たりにしたハラスメントや、芸能界で"上納"が起こりやすい背景などを語る。
（取材・文=渡辺ありさ）
◇ ◇ ◇
フジテレビの組織的な“上納”文化とは、そもそも一体どんなものなのだろうか？ 関連記事【こちらも】石橋貴明の謝罪後もフジ社員の記憶から消えぬ「局Pのセクハラ芸」と女性アナへの類似事案…では、その闇に迫っている。
