東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
セカンドオピニオンは患者の権利 遠慮はまったく必要ない
日本におけるがん患者さんのセカンドオピニオンは、このような形で始まったように思います。担当医との関係がうまくいかなくなった患者さんも多く来られました。
「個人の尊厳、平等、最善の医療を受ける」ことは患者さんの基本的な権利ですが、さらに病気を知る権利、自己決定権、そして検証権としてのセカンドオピニオンがあります。その病院での診断は間違っていないか。勧められた治療法は妥当なのか。治療が始まる前、あるいは治療中でも他の病院での意見を聞いてみることです。他院でも診断や治療法が同じ意見であれば、より納得して治療が受けられます。また、ひょっとしたら別の治療法があるかもしれません。患者さんの多くは、「他の病院で意見を聞いてくるのは、担当医を信じていないみたいで言いづらい。気を悪くするのではないか」といった心配をされます。しかし、まったく遠慮はいらないのです。
■治療を諦めずにがんが消失した患者さんも
胃がんを患い、某国立大学病院で胃全摘の手術を受けたＣさん（５６歳・女性）は、手術の２年後、肝臓に転移があることがわかりました。すぐに同じ病院でシスプラチンと５―ＦＵによる抗がん剤治療を受けましたが、効果は認められず、主治医から「抗がん剤による治療をあきらめて、緩和治療を受けてはどうか」と勧められたといいます。
