中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
HPVワクチンの積極的推奨を再開 “失われた8年”に生まれた女性のがんリスク
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子宮頚がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染によって発症するため、ワクチンでブロックすれば、発症を抑えることができます。予防の要のワクチンが、日本では2013年の副反応問題によって積極的な接種が中止に。深刻な事態でしたが、厚労省の専門部会は12日、HPVワクチン接種の積極的な勧奨を再開することを決定したのです。
HPVワクチンは公費助成の対象で、小学6年から高校1年生は無料で接種できます。半年で3回接種する一方、コロナワクチンとは2週間の間隔が必要。これらのスケジュールの調整もあるので、周りに対象者がいる場合は、なるべく早く接種するように説明するとよいでしょう。
このウイルスは、性交渉で感染するため、なるべく初体験を済ます前に接種する方が効果的といえます。
スウェーデンで女性167万人を対象に行われた研究によると、17歳未満で接種した場合は子宮頚がんの発症リスクを9割下げますが、17歳以上30歳未満だと5割にとどまりました。
英国の調査も同様で、12～13歳での接種なら、発症リスクは87％低下しましたが、14～16歳、16～18歳では、リスクの減少幅はそれぞれ62％、34％と少なくなっているのです。
