診療パートナーは患者さんのQOLを上げるために必要不可欠な存在

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　しかし、この「診療パートナー」を在宅医療を行う全国のクリニックが100％導入しているかといえば、そうでもありません。

　そうなんです。「診療パートナー」がいる在宅医療といない在宅医療があるということです。

　もしもいない場合は医師が行う業務が煩雑になり、医師しかできない本来やるべき「診療業務」に割ける時間が減ってしまいます。たくさんの患者さんを診ることもできません。患者さんやそのご家族の話を聞き、要望や希望を受け止める時間（地域・家庭調整業務）も中途半端なままになってしまいます。場合によっては、患者さんのQOLは大幅に低下してしまうでしょう。逆に「診療パートナー」がいると、医師と業務を分担し医師の診療業務比率を上げられ、必然的に診療できる患者さんの数も増やせます。

　我々医院で以前、試算した作業割合ですと、「診療パートナー」がいないために医師がすべての業務を丸抱えする在宅医療では、患者さんのお話を聞き要望を吸い上げる地域・家庭調整業務が40％、カルテ作成業務が20％、診療業務が40％となります。それが「診療パートナー」がいて、しかも医師との連携が取れている場合の医師の作業割合は、地域・家庭調整業務が20％、カルテ作成業務が10％、そして医師の本来の業務である診療業務は70％に跳ね上がります。また、「診療パートナー」にとっては、カルテ作成業務が10％、診療補助業務が20％、地域・家庭調整業務が70％となり、より患者さんが自分らしく過ごすテーラーメードな在宅医療実現の可能性を広げることになります。

　在宅医療選びの条件の一つに、ぜひこの「診療パートナー」も加えていただければと思います。