上昌広医療ガバナンス研究所 理事長
１９６８年兵庫県生まれ。内科医。東京大学医学部卒。虎の門病院や国立がん研究センター中央病院で臨床研究に従事。２００５年から１６年まで東京大学医科学研究所で、先端医療社会コミュニケーションシステムを主宰し、医療ガバナンスを研究。１６年から現職。
民間主導のPCR検査拡大で社会活動の継続が 競争で値下がり
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４月４日、読売巨人軍は複数の選手が新型コロナに感染していたことを公表した。選手やスタッフ101人を対象とした定期的PCR検査で判明した。筆者は、このニュースを聞いて、日本のコロナ対策が民間主導で前進していることを実感した。
感染症対策の基本は、検査と隔離だ。変異株が急拡大しているのに、ワクチン接種が進まない日本では検査体制の強化は喫緊の課題だ。
検査の世界標準は週に２回の検査だ。東京五輪は、大会関係者に最低４日に１度の検査を義務付けているが、これは世界標準を踏襲したものだ。世界でコンセンサスができたのは昨夏だ。欧米の学校の新年度が始まるにあたり、どの程度の頻度で検査が必要か、議論が進んだ。
PCR検査の問題は、感染初期に偽陰性を示すことだ。ただ、感染初期の患者は排出するウイルス量が少なく、偽陰性となっても周囲への影響は限定的だ。問題はウイルスを排出する感染者を放置することだ。どうすればいいだろう。
