「不動産賃貸業」が老舗企業の生き残りに欠かせない理由

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 かつて、繊維産業が日本の主要産業の一つだった時代がありました。全国に何万社もの繊維関連企業が存在し、日本経済を支えていたのです。しかし、その中で、今も残っている企業がどれだけあるでしょうか?

 すぐに思い浮かぶのは、東レ、帝人といった大手優良企業でしょう。しかし、現在の東レは、繊維関連企業とは呼べなくなっています。帝人もまた、合成繊維の大手ではあるものの、医薬品や電子材料などを扱う複合企業になっています。

 かつて「片倉組」という、繊維業界を代表する企業が存在しました。日本の近代化を象徴する官営工場、富岡製糸場を引き継いだのもこの企業です。全盛期は「片倉財閥」と呼ばれるほど、景気がよかったそうです。

 じつはこの「片倉組」、片倉工業と社名を変え、現在も一部上場企業として生き残っています。現在の主な事業内容は、医薬品事業と不動産事業などで、全体の売上高のうち、前者が29・5%、後者が22・1%を占めています。一方、かつての本業であった繊維業が占める割合は、15・5%にすぎません(2019年12月期、第2四半期)。

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