エンゼルス大谷は今季“三刀流” ユニホーム広告で減収補填

注目度は抜群（Ｃ）日刊ゲンダイ

　コロナ禍によるレギュラーシーズン短縮で大幅な減収にあえぐ米大リーグが、ついに禁じ手を打つ。これまで聖域とされてきたユニホームへの広告掲載を認めるというのだ。選手や職員の人件費を確保するためで、複数の球団オーナーがＭＬＢのロブ・マンフレッド・コミッショナーに要望。ＭＬＢでは７月中にも開幕する今季と２０２１年シーズンに限って時限措置として容認する見込みだという。

　球場広告、グッズなどの売り上げは本来、ＭＬＢの収益として計上されるが、今回のユニホーム広告の利益は救済策として各球団の取り分となる。

　このユニホーム広告は米４大プロスポーツではＮＢＡが１７―１８シーズンに初めて解禁。当時の米メディアの報道によれば、最高額はゴールデンステート・ウォリアーズが楽天と交わした年約２２億円だ。少ないチームでも約１０億円の収入があるといわれ、ＭＬＢでも人気度によって球団格差が生まれることになる。

　ヤンキース、ドジャースといった人気球団は当然として、日本人所属チームでは大谷翔平（２５）のエンゼルスに広告のオファーが殺到しそうだ。