鈴木誠也の市場価値にも悪影響か…ロックアウト解決へMLBが調停依頼の行く末
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選手会との労使交渉で難航する大リーグ機構（MLB）が、ついに第三者機関に解決を委ねることになった。複数の米メディアが日本時間4日に報じたところによれば、政府機関の連邦調停局に仲裁を求めるという。
第三者による調停には交渉相手の合意が必要。MLB側は選手会側の了解が取れ次第、同局に依頼する。
連邦調停局は、ストに発展した1995年の大リーグの労働争議にも介入したが、当時の選手会理事を務めていたトム・グラビン（ブレーブス）は「経営者サイドの主張ばかり聞き入れ、我々の要求には耳を傾けてくれさえしなかった」と、調停局による経営者寄りのジャッジに不満をあらわにしていた。
同局は大リーグ以外にも北米アイスホッケーNHL、プロフットボールNFL、サッカーのMLSなど米国内のプロスポーツの紛争処理に関わってきた。2005年には北米プロスポーツ史上最悪と位置付けられるNHLの労働争議を収めたが、機構と選手会の合意事項は折衷案ではなく、経営者寄り。チームの年俸総額、選手の年俸はともに減額されるなど、選手会側が大幅な譲歩を強いられる結果となった。
