また大失態！選手が不憫すぎる日本バドミントン協会の体たらく…今度は約2100万円の追徴課税
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「またか……」と呆れるしかない。
25日、日本バドミントン協会は4月に東京国税局から約2100万円の追徴課税を受けたと発表した。2021～23年の3年間に協会が都道府県協会に委託した事業に関し、委託金ではなく補助金として処理すべきだと指摘を受けたという。
協会は「見解の相違」と説明したが、それにしてもこの協会はコノ手のミスが多すぎる。
22年のジャパン・オープンでは、混合ダブルスの「緑川大輝・斎藤夏」組をエントリーする際、斎藤を姉の栞と間違えて登録したことで、2人は出場不可に。昨年7月は協会が提出した書類の不備で大堀彩が国際大会に出場できず、パリ五輪への切符を失いかけた。今年9月には女子ダブルスの五十嵐（旧姓・東野）有紗・桜本絢子ペアが、協会のミスでエントリー漏れとなり、10月の国際大会の欠場を強いられた。五十嵐が「今後こういうことがないように、と何回も言っている」と怒りをにじませたのは、記憶に新しい。
22年には職員による680万円の横領も発覚。しかも協会はこれを把握しながら、3年間も隠蔽していた。この不祥事により、JOCのガバナンス評価は加盟55団体のうち唯一の「C」に転落。24年度の代表強化費は8億円から5億円も削られた。債務超過による予算不足で強化合宿が2度も中止となり、パリ五輪直前合宿も規模を縮小。08年の北京五輪から五輪5大会を指揮してきた朴柱奉ヘッドコーチは「残念」と嘆くことしきりだった。
