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小林至桜美林大学教授

1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005~14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。

「ずるい」の声が噴出するドジャース“後払い契約連発”は経営悪化の火種になりうるか

公開日: 更新日:

 ドジャースにも11年に破産法(日本でいう民事再生法に近い)申請をした過去があります。ただ、あのときは後払いが原因というより、当時のオーナーの離婚騒動や資金流用疑惑など、ガバナンスの崩壊が資金繰りを悪化させた面が大きいのです。

 とはいえ、リスクがゼロではないのも事実です。後払いは47年まで続き、38~39年には年150億円以上の支払いになると報道されています。稼ぐ力が落ちた局面でも、その分の原資は確保し続けなければならない。極端に言えば、確保できなければ“黒字倒産”のような事態も起こり得ます。

 それでも私は杞憂だと思います。ドジャースは球界屈指の収入規模を持ち、資金調達の選択肢も多い。資産価値も、現オーナーが12年に買収して以降、3倍以上に上昇(現在価値は1兆円以上!)しています。価値が上がったからといっても、すぐ現金化できるわけではありませんが、「借りやすさ」には大いに有効です。結局、後払いは“破産スイッチ”ではなく、将来の自由度を前借りして勝ちにいくレバレッジ戦略です。勝っている間は合理的。ただし低迷期には固定費の山で苦しむ可能性がある、というのが現実的な評価でしょう。

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