「骨粗しょう症」検診受診率が低い地域ほど介護が必要に
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６０歳以降、患者数が急増する病気のひとつに骨粗しょう症がある。分かりやすく言うと、「骨量が減って骨が弱くなり、骨折しやすくなる病気」だ。
骨量が成人（２０～４４歳）値の７０％未満になると、診断が下るといわれている。
患者数は約１１００万人。一見、他人事のようだが、６０代は言うまでもなく、親がこの世代のサラリーマンにとっては決して他人事ではない。
昨年暮れ、「骨粗鬆症財団」が、興味深いデータを発表している。それは、骨粗しょう症検診受診者数と介護にまつわる関係だ。それによると、検診受診率の全国平均はわずかに５・０％。高い県はというと――
１位…栃木 （１４・０％）
２位…山梨 （１３・１％）
２位…福島 （１３・１％）
２位…群馬 （１３・１％）
５位…宮城 （１２・１％）
逆にワースト県は、島根（０・３％）、和歌山（０・９％）、神奈川（０・９％）、京都（１・１％）、北海道（１・２％）と、地域によって大きな開きがあることが判明した（高知は受診者数が報告されていないため除外）。
