脱“社員一律”でメリット増す サマータイム成功企業の工夫

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 2020年の東京オリンピックで、暑さ対策からサマータイムを導入しようという議論がある。大会期間中の7月24日~8月9日(パラリンピックは8月25日~9月6日)は連日の猛暑が予想されるため、選手の負担を考え、時計を2時間早めようという動きだ。

 昔から早起きは三文の徳とされ、鳥のさえずりを目覚まし代わりに、お日さまと一緒に起床するのは精神衛生上もいいように思える。

 実は、このサマータイム(朝型勤務)は、東日本大震災後の節電意識なども追い風にして大手企業を中心に続々導入されてきた。キヤノンやカルビー、森永乳業も2011年からスタート。おおむね出社時間を1時間早めることで、朝8時から働いて午後4時台には愛妻の待つ自宅へ帰れるのだ。社員の多くも、「通勤がラクになった」「仕事と家庭の両立ができた」と好意的な声が多く聞かれたものだ。

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