「プロ人材」で年収5000万円の強者も…経営に行き詰まる中小企業側にも“人件費”以上のメリットが
日刊ゲンダイのデジタルマーケティングを改善するには？
もっか、新聞や雑誌メディアの多くがデジタルマーケティングに力を入れている。だが、その多くは残念ながら成功しているとは言い難い。
餅は餅屋というが、素人が手を出してうまくいくはずがない。かといって今からデジタル人材を育てるには時間がかかるし、中小メディアでは新たに人材を雇うコストもままならない。
例えば、日刊ゲンダイのデジタル部門を強化するにはどうすべきか。
「広告運用やSEO、SNS、オウンドメディア、グーグルアナリティクスを用いた分析など必要な知識は多種多様です。これは素人ではなかなかうまくいきません。メディアの多くがデジタル化に苦戦しているのはここでしょう。プロ人材の中には、サイバーエージェント社で『デジタル〇〇』といった新規事業を16件以上も立ち上げた人もいます。こうした人の知見を借りるのもひとつの手でしょう。そうしたプロを社内に入れることで、『いかに早く新しい機会（リスク）に気付けるか』というメリットもあります。日刊ゲンダイが仮に書籍部門を強化したいのなら、PRのプロ、広告やマーケティングのプロを雇うのも得策かと思います。結果が出なければ契約を解除すればいいだけです」
もちろん、プロ人材だけですべてが丸くおさまるというわけではない。
「本田圭佑さんが当社のアンバサダーをしてくれていますのでサッカーに例えますと、W杯を目指す上で、まず代表選手をどうするかという課題があります。ただし、その前に誰を監督にするかを決めなくてはいけません。さらに対戦相手によって選手や戦術を変えるのか、それを決めるプロデューサー的な役割も必要です。それを決めるのはクライアントですが、当社では課題をヒアリングして課題にフィットした人材を推薦いたします」
プロ人材だからといって何でもできるスーパースターではない。
「ストライカーがサッカーがうまいからといって、『キーパーをやってくれ』とは言いません。スポーツでもビジネスでも適切なポジションというものがあります。プロ人材といっても『営業のプロ』といった大ざっぱなくくり方はしておらず、もっと細かく法人営業、さらに通信系に強いといった分け方をします」
ということは、現在、社内でくすぶっているような人もプロ人材になれるのではないか。
「まさしく、その通りです。ごくごく特化した力があれば、その他の能力は薄くとも、そのノウハウを欲しい企業はたくさんあります。プロ人材に登録しているプロの人材の方の中には、60代以上もたくさんいます」
映画も今や製作委員会方式が一般的。ひとつのプロジェクトが終われば、また新たに人材を募って別のプロジェクトを立ち上げるのと一緒だ。
