世界が「五輪中止せよ！」の大合唱 菅政権ゴリ押しの異様
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「安全安心の大会にする」――。３回目の緊急事態宣言の発令を決めた４月23日、東京五輪・パラリンピックの開催基準を問われた菅首相は、そうはぐらかした。しかし、開幕まで３カ月というタイミングでの再々宣言に、海外からも「五輪中止」の声が相次いでいる。
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SNS上では海外ユーザーから〈cancel the Olympics！（五輪を中止せよ！）〉の大合唱が湧き起こっている。ツイッター上には、この言葉があふれ、世界中の人が五輪開催に疑問を持ち始めているのだ。
緊急事態にもかかわらず「中止論」を度外視した日本の姿勢に、IOC委員や海外の感染症専門家も疑問を投げかけている。
女子アイスホッケー元カナダ代表の４大会連続金メダリストで、IOC委員を務めるヘイリー・ウィッケンハイザー氏は24日、カナダの公共放送CBCの取材に、「開催の可否は医療や保健の専門家が下すべきだ」「開催されるなら、明確で透明性のある説明が必要だ」と指摘。カナダの感染症専門家であるアイザック・ボゴシュ医師もCBCの取材に、「（大会関係者の）隔離もワクチン接種も強制でなければ、感染爆発が起きても不思議ではない」と危機感をあらわにした。
