羽生結弦はプロ転向で“浅田真央超え”年商100億円！ 日本スケート連盟はドル箱失い真っ青
羽生が座長のアイスショーなら世界ツアーも可能
この日の会見では「実現できるかどうかわからないし、具体的に言うのははばかられてしまう」と明言を避けたが、羽生には自らを座長としたアイスショーを創設する意向があるとの報道もある。
「浅田真央がプロデュースするアイスショーの新ツアーが今年9月から始まります。来年3月までの約半年間で延べ17都市を回りますが、例えば皮切りとなる滋賀公演が満席になったと仮定すると、座席収入だけで1公演2000万円超。1都市につき3公演から6公演ですから、物販などを含めれば半年間で10億円以上の売り上げになる。選手の出演料など経費を差し引いても、座長はかなりの稼ぎになります。羽生の場合、今回会見を開くというニュースだけでもロシアから欧州、南米でも報じられたことを考えれば、世界ツアーも可能でしょう。羽生の収入は個人事務所が管理していますが、売り上げ100億円以上の巨大イベントになります」（前出の広告代理店関係者）
■連盟には肖像権使用承認料が入らなくなる
前途洋々の羽生とは対照的に、青ざめているのが日本スケート連盟だ。
「連盟は『賞金等の取扱規程』により、羽生のスポンサー収入、専属契約料などの収入の10％を肖像権使用の承認料として受け取っています。マネジメント契約もスケ連の承認が必要でした。プロ転向によってすべてなくなるのですから、痛いですよ」（連盟関係者）
実際、連盟は羽生から莫大な恩恵を享受してきた。羽生がシニアデビューしたのは2010ー11（平成22ー23）年シーズン。当時は浅田真央ら人気選手もいたとはいえ、男子は不遇の時代。高橋大輔らの活躍で注目度が増したところに、羽生が登場。14年ソチ五輪の金メダル獲得により、女子を上回る人気を得るまでになった。その羽生がトップに君臨し続けた十数年で連盟の財政は大幅に良化。平成22年度の財産目録によると、連盟の正味財産は約11億円だったのに対し、令和2（2020）年度の正味財産は約35億円。実に3倍以上である。
肖像権の“マージン”だけではない。羽生の活躍により、女性ファンが急増。日本のみならず、世界各国で羽生フィーバーが巻き起こった。
「北京五輪以来の出場でトリを務めた今年5～6月のファンタジー・オン・アイス（幕張、名古屋など）も羽生ファンが多く詰めかけて連日満員でした。入場料収入、テレビ放映権料収入、グッズ収入などで利益が出ているのは、羽生がいたからこそ。宇野昌磨や坂本花織らも人気はありますけど、連盟にとって羽生の穴はとてつもなく大きい」（放送関係者）
連盟は“羽生ロス”に耐えられるか。
