オンカジ騒動でまたも露呈したNPBの「丸投げ体質」…再発防止の具体的な提言いまだナシ

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 基本的にNPBが直接処分を下せるのは、野球賭博や反社勢力との交際など、野球協約に明記されているものに限られる。今回の「オンカジ」利用の罰則は野球協約には規定されていない。12球団に判断を委ねるしかない部分はあるにせよ、たとえば韓国プロ野球・KBOの野球協約には、「オンカジ利用」の罰則が規定されている(1カ月以上の活動停止か、30試合以上出場停止)。

「榊原コミッショナーも、罰則規定の野球協約への明文化など、再発防止に向けた具体的な提言をしてしかるべきです」とは、放送関係者。

 NPBは米国のMLBに比べて、権限が小さいといわれるが、NPBの丸投げ体質が改めて露呈したといえる。

  ◇  ◇  ◇

 ところで、オンカジに手を染めていたプロ野球選手たちが逮捕される可能性はあるのか。弁護士に問い合わせると、意外な回答が返ってきた。いったいどういうことか。罰金刑を超える「最悪のシナリオ」とは。

●関連記事【もっと読む】…では、それらについて詳しく報じている。

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