深田恭子を使い新事業をPR？ 恋人・杉本宏之氏の“男気会見”が不評なワケ

深田恭子（右）とシーラホールディングス会長の杉本宏之氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　取り扱うのは単なる賃貸物件ではなく、多くは課題解決など個別にテーマが設定されている物件だ。ZOZO創業者の前澤友作氏もかかわるペット専用「イヌネコヒルズ」のほか、堀江貴文氏の「ロケット工場」など、杉本氏の友人たちもこのプロジェクトに参加している。

「なかには、シーラ社が保有する物件も含まれていて、現在の不動産市況下で自社保有物件を手放し運営に特化するやり方は、会社の継続運営の上で非常に理にかなっていると思われます」（前出・不動産業関係者）

　自社で物件を所有せず運営に特化した、ホテルグループ「星野リゾート」の形態に近いやり方だという。

■テーマ設定は立地デメリットを補えるのか

　しかも、不動産価格の変動による投資物件の元本割れリスクをカバーするため、運営元のシーラ社が投資金額の５％を支払う優先劣後構造というスキームになっている。１万円からの小口で投資できるうえ、安定した利回りを受け取れるとあって、一見よさそうな投資対象に見える。

　だが、不動産がらみのおいしい投資話といえば、近年では「カボチャの馬車」など、問題のある不動産投資が横行した。デメリットはないのか、不動産投資に詳しい不動産鑑定士の藤田勝寛氏に話を聞いた。