世界的「近視大流行」で日本に２つの学会が誕生

首都圏の４０代勤務医

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　一昨年の科学雑誌「ネイチャー」に興味深い論文が掲載されました。

「近視大流行」というタイトルで東京オリンピックが開催される２０２０年までに世界中で２５億人が近視になる可能性があるというのです。これは世界の全人口の３分の１にあたります。

　とくに香港、台湾などのアジアの一部地域では１９５０年から６０年間に２０歳以下の近視が４倍も増加しており、ＷＨＯ（世界保健機関）も警報レベルと考えているようです。

　むろん、「近視大流行」は日本も例外ではありません。「裸眼視力０・３未満の小学生」はここ３０年間で約３倍に増加するなど深刻な状況が続いています。しかも、子供のうちに進行して、大人になるとそれ以上は進まないと考えられた近視ですが、大人になっても進行が止まらない人が増えているのです。

　近視が恐ろしいのは放っておくと進行して、網膜剥離や網膜分離などの合併症を起こして失明の可能性さえ出てくることです。

　こうした事態を日本の眼科医が指をくわえて眺めるわけにはいきません。世界中で近視の研究が本格的に始まっています。日本でも２０１５年に慶応大学眼科教室などを中心にした「近視研究会」が、翌２０１６年には東京医科歯科大学眼科教室などが中心になって「日本近視学会」が設立され、「太陽光と近視」や「近視に効く薬剤」などの研究が始められています。

　近視というとメガネやコンタクトレンズ、レーシック手術等で矯正するだけでした。しかし、今後は新たな予防法や治療法の研究が進み、さまざまな知見が発表されるはず。将来メガネやコンタクトが必要となる人はグッと減るかもしれません。