救急医療の現場に新風を吹き込んだ草分け的存在
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「近年、県は空きベッドなどの情報がひと目で分かるタブレット端末を県内すべての救急車に導入しました。これは１３年に久喜市の７５歳男性が県内外の２５病院から計３６回、救急受け入れを断られ死亡したケースがあったからです。このＩＴ化で、以前は３０～４０回断られて当院に受け入れ要請が来ることが多かったのですが、いまは１０回以内に連絡が来ることが多くなりました」
同院の救急車受け入れ台数は年間１５００～１６００台。県の救急指定病院（３次救急含め）の平均が１病院当たり年間７００台程度というから、倍以上の台数を受け入れている。医療スタッフは、常勤医師２人（非常勤４人）、常勤看護師５人（非常勤５人）、非常勤の救急救命士５人という体制。検査機器は、ＣＴ、レントゲン、内視鏡（胃と鼻の領域）、エコー、心電図など、救急に必要な最低限の設備はある。また、翌朝まで様子をみたい患者のために使うベッドも４床ある。
「私たちが求められているのは、緊急度を判断して必要であれば、すぐ入院治療の設備が整っている２次救急や３次救急の施設へ送ることです。実際、救急搬送を含めて当院に来る患者さんの９割は薬の処方などで対応できる軽症です」
