中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
効果は0.1％…厚労省のデータで判明したゲノム医療の現実
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手術が受けられず、抗がん剤も放射線も効かないがんでも、この検査によって効果的な薬が見つかり、完治に近い状態に改善したケースは確かにあります。でも、問題点も多いのです。
■重要なのはメタボ対策と検診受診
そのひとつが、保険適用の対象の狭さ。
手術、放射線、抗がん剤の標準治療が存在しない希少がんや原発不明がん、そして標準治療を終えて選択肢がなくなった方。２０１９年にがんと診断されるのは約１０２万人と予測されますが、対象者は約１万人ですから、せいぜい１％なのです。
検査を受けて遺伝子変異が見つかるのは、大体２人に１人ですが、遺伝子変異があっても、その変異に関係する薬剤が未開発のケースは珍しくなく、厚労省の調査の通り薬を使用できるのは、検査を受けた人のうち１０％程度です。
そうすると、その年のがん患者全体では、０・１％にすぎません。１０００人に１人です。
検査にかかる時間もネックでしょう。
