１９７１年横浜市立大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学遺伝学教室、ハーバード大学医学部助教授、デューク大客員教授、スイスのバーゼル免疫研究所客員研究員として勤務。２００１年横浜市立大学副学長、１０年から名誉教授。１２年にはワクチン研究所を併設した奥田内科院長。元日本エイズ学会理事など。著書に「この『感染症』が人類を滅ぼす」（幻冬舎）、「感染症専門医が教える新型コロナウイルス終息へのシナリオ」（主婦の友社）、「ワクチン接種の不安が消える コロナワクチン114の疑問にすべて答えます」（発行：日刊現代／発売：講談社）のほか、新刊「コロナ禍は序章に過ぎない！新パンデミックは必ず人類を襲う」（発行：日刊現代／発売：講談社）が8月に発売される。
なぜ国産の新型コロナワクチンの開発は遅れているのか？
厚労省の日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）は、ワクチン開発支援に４７８億円（２０２１年度予算）計上しているが、遅きに失した感じだ。
Ｑ：新型コロナを終焉させるには世界の何割が接種すべきか
Ａ：「欧米や日本といった先進国は国民の６～７割が接種できれば感染拡大に歯止めがかかると考えられます。ただし、ワクチンの種類にもよります。主要ワクチンのファイザーやモデルナの『ｍＲＮＡ』は９０％以上（２回接種）ですが、アストラゼネカの『ウイルスベクターワクチン』は８２％程度（２回接種）と効かないケースもあるようです。ほかに中国医薬集団（シノファーム）のワクチンは有効性が７９％と発表し、東南アジアを中心に普及させていますが、本当にそれだけの効果があるかは不明です。それにアフリカ諸国ではワクチン接種自体がどの程度現実的かわからない。そういった意味で、終焉には時間がかかるでしょうね」
