定年を越えて働きたいなら40代から「補聴器」を勉強すべき
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■放置すると認知症リスクが高まる
日本人はあまりイメージがないかもしれないが、米国では働く人の補聴器は当たり前だ。それは、米国で雇用の基礎となる法律として「雇用機会均等法（ＥＥＯ）」があり、人種、肌の色、宗教、性別、国籍、身体障害、遺伝情報と並んで年齢が差別の対象とされているからだ。求人する際、雇用する側に「年齢」を条件とすることは差別とする。その代わりに、雇われる側は年配者といえども若い人と同様の能力を求められる。そうでなければ職にありつけない。
「ですから、米国では若くから補聴器をつける人が多い。１９９３年に第４２代米国大統領に就任したビル・クリントン氏も５１歳から補聴器を装着していました」
とはいえ、補聴器なんて格好が悪い、それこそ若い人から職場で差別されるのではないか、と思う人もいるかもしれない。しかし、重要な商談や会議で聞き間違えて誤った判断をすれば会社に損害を与えるばかりか、あなたのせっかくのキャリアが台無しになるかもしれない。
