1953年、長野県生まれ。東北大学医学部卒、同大学院修了。86年、仏原子力庁、翌年に米ペンシルベニア大学並びにウイリス眼科病院に留学。92年、東京医科歯科大眼科助教授。2005－2021年清澤眼科院長。2021年11月自由が丘清澤眼科を新たに開院。日本眼科学会専門医、日本眼科医会学術部委員、日本神経眼科学会名誉会員など。
弱視は８歳までに発見して治療しないと回復のチャンスを逃す
弱視または弱視の危険因子の発見が早いほど、弱視を予防または矯正できる可能性が高くなります。視覚が成熟するとされる8歳頃までに、弱視が診断され治療されないと、不可逆的なものとなることがあります。5歳までに診断を受け治療された小児のほとんどは、ある程度の視力を回復しています。早めに治療することで、視力が完全に回復する確率も高まります。より年長の小児の場合でも、特定の条件下では治療により視力が回復することがあります。
弱視の治療には、①眼鏡やコンタクトレンズ、②アイパッチや点眼薬、③斜視があればその治療、④若年者に先天性白内障があれば白内障手術があります。
通常の弱視の治療では、患側の眼からの像も脳で強制的に処理させるようにします。それには、眼鏡またはコンタクトレンズで屈折異常を矯正するだけで済むこともあれば、視力が良い方の眼をアイパッチ（眼帯）で覆ったり、視野をかすませる点眼薬を良い方の眼にさしたりして、見えにくい方の眼を強制的に使うようにさせる場合もあります。視力が良い方の眼にアイパッチや点眼薬を使用することで、見えにくい方の眼が強くなるのです。
斜視が弱視の原因である場合には、左右の眼の視力を同じにした後、手術によって目の向きを矯正しなければなりません。また、白内障やその他の眼の混濁にも手術が必要になるケースがあります。
