中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
膵臓がん公表の森永卓郎さんが仕事継続をアピールした重要性
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会社の働き方改革が不十分で治療と仕事の両立が難しいケースも少なくありませんが、告知のショックで自ら会社を辞めている人が3割に上るのは見逃せません。私も自分で膀胱がんを見つけた直後はつらかったので、がん患者の気持ちは重々承知しています。
しかし、そういうつらさに負けて、いろいろなことをよく考えずに決めるのはよくありません。離職した人は、32％が診断確定時で、最初の治療までが9％。4割は、治療が始まる前に離職を決断しています。
告知のショックを引きずると、自殺リスクも高まり、診断から1年以内の自殺リスクは、がん患者でない人と比べて20倍です。2009～13年に東京都監察医務院で検案された自殺例9841人の調査から、自殺全体の5％はがん患者といわれています。告知のつらさで自暴自棄になり、仕事を辞めると、十分な貯蓄がなければ、治療どころか生活が立ち行かなくなりますから、より精神的に追い込まれることになるでしょう。
自分のためにも、家族のためにも、がん患者は仕事を続けることが肝心で、森永さんが仕事の継続を強くアピールされたことの重要さが分かったと思います。仕事の継続は、生活費や治療費を工面する経済的な側面だけでなく、生きがいにも結びつくのです。
