赤ちゃんが欲しいなら「AMH検査」…妊娠できる残り時間を推測

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

「AMH検査は『卵巣の機能の評価及び治療方針の決定』を目的として健康保険で受けられるようになったのです。要は、不妊を主訴として受診してきた方であれば、基本的に皆受けられる。不妊治療を行う私たちにとっても、大きな変化です」

　実は、2022年に日本産科婦人科学会、内分泌委員会が国内でのAMH検査の実態調査を行ったところ、57.4％の施設でAMH検査を導入していないとの結果が出ていた。その主な理由の半数を占めたのが「保険未収載である」だった。

「導入施設を増やすには、AMH検査を保険収載とする必要がある。そこで、今回の診療報酬改定に向けて、日本生殖医学会では6つの項目を提案し、その1つが、AMH測定要件の緩和でした。今回提案が認められ、保険適用となった形です」

　製薬会社「フェリング・ファーマ」が不妊治療中のカップルを対象に行った意識調査では、不妊治療が保険適用となる前の2022年2月実施時に「AMHを知っていた」と回答したカップルは54％、2024年1月実施時は62％と、わずかに増えた程度の変化だった。AMH検査が自費診療、かつ検査を行っていない施設が多かったことが関係しているのか──。今後はこれも変わっていくだろう。