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酒向正春ねりま健育会病院院長

愛媛大学医学部卒。日本リハビリテーション医学会・脳神経外科学会・脳卒中学会・認知症学会専門医。1987年に脳卒中治療を専門とする脳神経外科医になる。97~2000年に北欧で脳卒中病態生理学を研究。初台リハビリテーション病院脳卒中診療科長を務めた04年に脳科学リハビリ医へ転向。12年に副院長・回復期リハビリセンター長として世田谷記念病院を新設。NHK「プロフェッショナル 仕事の流儀」(第200回)で特集され、「攻めのリハビリ」が注目される。17年から大泉学園複合施設責任者・ねりま健育会病院院長を務める。著書に「患者の心がけ」(光文社新書)などがある。

「復職支援」が作業療法士の重要な役割なのはなぜか

公開日: 更新日:

■退院後の就労は重要なリハビリ

 そうしたリハビリを繰り返し、日常生活動作ができるようになって、患者さんは自宅退院されます。そして、作業療法士は退院後も重要な役割を担います。患者さんの「復職支援」です。

 高次脳機能障害の場合、気持ちが穏やかに復職してもらうことがいちばん大切なリハビリになります。復職して就労するか、誰かの役に立つ手伝いをするなど気分が豊かになる活動をしていないと、徐々に症状が増悪したり、認知機能が低下する傾向があるのです。また、認知症でも働ける状態であれば復職することが同じく重要なリハビリになります。

 ですから、われわれは「65歳までの患者さんは絶対に復職させる」ことを目標にして、作業療法士はさまざまなサポートを行います。ただし、復職すると膨大な情報が入り、うつになる可能性があります。そこで、ご家族と職場が協力して、必要な情報量を調整して徐々に慣らしていく必要があります。

 高次脳機能障害や認知症の患者さんで復職が可能になる条件は、①病状が安定すること②自分が働きたい意思があること③日常生活が自立すること④感情を抑えられること⑤自分の障害を説明できること⑥自分の障害を代償して就労ができること⑦通勤が自立すること⑧週5日就労できること--という8項目が必須です。作業療法士は、それを可能にするために外来や訪問でのリハビリメニューを組んだり、復職支援事業所などの施設と連携しながらサポートしていくのです。

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