日経平均4万円！ 株価はどこまで上がる？ いま買える銘柄は？ 株のプロたちが徹底分析
■狙い目は生活必需品関連
IMSアセットマネジメント代表の清水秀和氏は、「高値に怯えないで、高値についていく積極さが大切」と言う。
「半導体を中心に日本企業の工業力を世界は評価しています。来年度（2025年3月期）の業績予想が出そろってくる5月半ばに、4万5000円をつけてもおかしくありません。そうなると5万円も見えてきます。半導体関連のADEKA、化学関連のデンカやレゾナック・ホールディングス（旧昭和電工）、日東電工などはオススメです」
株式評論家の安藤富士男氏は、「4万2000円あたりまで上昇するかもしれないが、嫌な予感もある」と言う。
「真偽は不明ですが、投資の神様といわれるバフェット氏が日本株の売却を始めたとか、株高を牽引してきた米エヌビディア株を、ヘッジファンドが激しく売っているという情報が流れています。危険な感じもするので、こういう時は生活必需品を扱う企業の株を保有していたほうが無難です。イオンなどの小売業、王子ホールディングスなど生活関連です」
日経平均が下落するとしたら、どの辺りまでか？
「下値メドは3万4000円あたりでしょうか。何が引き金になるかは分かりませんが……」（安藤富士男氏）
■寄与度を見る限り“バブル発生”
松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリストの下値メドは3万6000円だ。
「日経平均への寄与度を見ると、ファーストリテイリングが約11％、東京エレクトロンが約9％、それにアドバンテストとソフトバンクグループを加えると30％に達します。一部の銘柄が日経平均を押し上げている構図で、ここだけを見るとバブル発生といえそうです」
高値メドは？
「4万2000円とみています。投資先としては期間限定ながら銀行がいいかもしれません。銀行は伸びしろがあります」（窪田朋一郎氏）
三井住友フィナンシャルグループのPBRは0.8倍台、みずほフィナンシャルグループは0.7倍台にとどまる。東証は1倍に引き上げる要請をしているので、上昇余地はたっぷり。ただ、日銀が金融政策決定会合でゼロ金利解除を決めると、材料出尽くし感から株価下落の恐れも……。決定会合は3月18日と19日。4月は25日と26日に開かれる。
