吹き荒れるトランプ旋風 日本人メジャー挑戦にも影響必至

２～３年後には入札でのメジャー挑戦がウワサされるが…（Ｃ）日刊ゲンダイ

　中でも日本人選手に大きく影響しそうなのは入札制度だ。

　現在、メジャーでプレーするイチロー（４２＝マーリンズ）、青木宣親（３４＝マリナーズ）、ダルビッシュ（２９＝レンジャーズ）、田中将大（２７＝ヤンキース）、前田健太（２７＝ドジャース）はいずれも入札制度で海を渡った。

　かつては所属球団に支払う譲渡金に制限がなかったものの、あまりに金額が高騰したことなどもあって、１３年１２月から現在の新制度に。移籍金の上限は２０００万ドル（約２３億円）に設定された。この新制度が今オフ、見直される可能性がある。

■入札制度消滅の可能性も

　当初からメジャー側はポスティングシステムに不満タラタラだった。選手に直接払うならまだしも、なぜ、所属球団に高額な移籍金を払う必要があるのかというわけだ。１３年オフ、日米間で入札制度を再検討した際、米国サイドには「メジャー移籍はすべてＦＡにすべき。それが嫌なら制度自体をなくす」との強硬意見もあったほど。２０００万ドルの移籍金もまだまだ高いという声も上がっている。現行制度は今年の１２月までの３年間有効で、その後は１年ごとに見直される。いったん制度が失効するこのオフは、メジャー側が不満をぶつけてくる可能性が高い。見直しどころか、鈴村氏の言う「入札制度の改変や撤廃」は十分に考えられるのだ。