チャリティー縮小も集金強化 “強欲”女子プロ協会の行く末

笑いが止まらないアン（左）と小林浩美会長（Ｃ）日刊ゲンダイ

■集金システムを強化

　その一方でカネ集めには熱心だ。昨年は放映権料を大会主催者に要求してトラブルになり、事前の説明もなく数年前から大会公認料が３５０万円から７００万円に倍増し、新規参入は１０００万円と集金システムを強化している。さらに写真通信社ゲッティと公式写真エージェンシー契約を結ぶなどカネの話題ばかりだ。

「それに昨年までツアー関係者に無料配布したＬＰＧＡ公式女子プロゴルフ選手名鑑が今年から有料（１５００円）になった。選手の写真が小さくて見にくいばかりか、内容も薄っぺらと批判が相次いでいる。その名鑑にもチャリティー活動の一言もない。小林浩美会長は東京五輪まで現職を続けたいと周囲に漏らしているようですが、このままでは女子プロゴルフのイメージが悪くなりかねないと心配するスタッフも多い」（前出のツアー関係者）

　プロテストやＱＴの制度改革にも乗り出して、選手強化を目指すそうだが、現状は韓国選手にやられっぱなしだ。人気がある今のうちに稼げるだけ稼いでおけということかもしれない。