産経新聞記者として1992年アルベールビル冬季、同年バルセロナ夏季五輪を取材。運動部長、論説委員を経て、現在フリー。2019年に東京五輪開催をめぐる問題点を指摘する「ブレないスポーツ報道」（言視舎）を出版。
<3>悪質タックル問題の背後でうごめく「日本版NCAA」利権
■メディアは監視の目も強めるべき
今回の件とスポーツ庁を連動させた記事を取り上げてみる。同庁は来春、全米大学体育協会（ＮＣＡＡ）をモデルにした大学スポーツの統括組織「日本版ＮＣＡＡ」創設を目指している。
２６日付の朝日新聞は「日大の対応が後手に回ったことは、大学が運動部へのガバナンス（統治）を発揮できていない現状を浮き彫りにしている」と指摘したうえで「部の統治を大学ができない以上、統括組織の関与が必要なことを示している」と日本版ＮＣＡＡ創設を促している。
新組織に加盟するか、しないかは大学の判断に委ねられる。日米のスポーツ事情に詳しい関係者は「今まで関心が薄かった大学も今回の件をきっかけに考え直すのではないか」と分析、次のように注文をつける。
「日本版ＮＣＡＡ創設をビジネスチャンスととらえる企業には追い風になるだろう。ただ、莫大な資金が動き、利権が絡んでいる。新聞は安易に賛同するのではなく、監視の目を強めてほしい」
そういえば、スポーツ庁の鈴木大地長官は、問題の映像にいち早く反応して「このタックルはいかがなものか」とツイッターに投稿。定例会見でも「安心、安全なスポーツ環境を整備していくことが重要」と語っていた。悪質タックル問題の背後で何かがうごめいているのかもしれない。その何かを暴き、赤裸々に伝えるのがメディアの使命である。
（つづく）
